【初心者必見】プレスリリースとは何かを分かりやすく図解

【初心者必見】プレスリリースとは何かを分かりやすく図解

プレスリリースとは

生活している中で一度くらいは“プレスリリース”というワードをお聞きの方も多いでしょう。しかし実際にどのようなもので、どんなときに役立ち、どんな効果をもたらすかはご存じない方も多いのではないでしょうか。この記事ではそんな“プレスリリース”について意味から活用法まで詳しく解説していきます。

プレスリリースの言葉の意味

“プレスリリース”とは「企業・団体がメディアを通して社会へメッセージを届けるためのツール」

プレスリリースとは、新商品の発売や新サービス、新規事業のスタート、あるいは経営・人事などの企業情報を、ニュース素材として※1メディアの記者が利用しやすいように、文書や資料としてまとめたものを指します。

 

1メディアとは?
ここで指すメディアはマスメディアである4大メディアを指します。

プレスリリースは広報のために新聞社やテレビ局などメディアに向けて発信する資料や内容のことを指します。企業や団体がメディアを通じて、世の中へメッセージを届けるための基本的なツールとして広く活用されています。プレスリリースの内容は新商品の発表、新規事業の開始、調査結果や決算の報告など発信元によって様々で、その多くがニュースのネタとして記者が利用しやすいように文書や資料としてまとめられています。

従来プレスリリースは大企業が広報活動の一つとして活用する手法でしたが、近年はインターネットの普及に伴い、手軽に始められる広報活動として認知されています。

同じ意味を表わす言葉として“ニュースリリース”と呼ばれることもあります。

プレスリリースを出す意味

では“プレスリリースを出す意味”とはなんでしょうか?それはメディア(報道機関)に直接情報を提供し、第三者の目線で報道や記事にされ、世間(読者や視聴者)からの認知と社会的信頼を獲得することです。

<実際の掲載結果>
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プレスリリースにはさまざまな種類があり、※1社会的公器である企業や団体は自らの活動を常に公表する義務があります。

<プレスリリースでよく見る配信内容>

  • 新商品や新サービス、新規事業や新店舗などの発表(リニューアルなども含む
  • イベントやキャンペーンの発表や開催告知、終了報告
  • 商品やサービスの売上状況など現状報告
  • 新たに開発した技術や調査結果・研究成果の発表
  • 経営計画や事業計画、業績、決算の発表
  • 他社との業務提携、合併、新会社設立
  • 人事の発表 ・社会貢献や地域活動、周年事業などの発表
  • 事故報告、製品回収などの公表、告知

これらの情報を世の中から認知され社会的信頼を得るためには、新聞やテレビなどメディアに取り上げてもらい、ニュースにしてもらう必要があります。しかし何でもかんでもニュースや記事にされるわけではなく、世の中にとって有益な情報や生活者に伝えるべきと判断された情報だけをメディアは報道します。そのため企業や団体はニュース価値のある情報を発信する必要があります。

定期的にプレスリリースを出し、ニュースや記事になることで、商品・サービス・企業の認知度をあげることができます。広報と広告を適切に組み合わせることでより高い相乗効果が見込めるようになります。

広告との違い

プレスリリースを広告と混同されることがあります。プレスリリースは広報であり、広告ではありません。そして広報と広告の二つには明確な違いがあります。それは情報発信からメディアに掲載(記事やニュースになること)までのプロセスです。

 

広報(プレスリリース)

広告

メディア掲載までのプロセス

情報を発信する側(企業や団体)がメディア(報道機関)にお金を支払う必要のない活動であり、発信された情報を取り上げるかどうかはメディア次第

情報を発信する側(企業や団体)がメディア(報道機関)にお金を支払い、場所や枠を購入し、メディアに取り上げてもらう

具体例

プレスリリースなど

テレビCMなど

読み手が受ける印象

客観的で信ぴょう性が高い

主観的で信ぴょう性が低い

上記の表のとおり、メディアに掲載される過程で※2メディアへお金を支払うかどうかが広報と広告の違いになります。

広報の場合、発信された情報に興味を持ったメディアが報道することで、その情報は第三者目線の客観性のある情報になり、信ぴょう性が高くなります。しかしニュースになるかどうかはメディア次第になります。

広告の場合、メディアへ対価を支払っているので必ず報道してもらうことはできます。しかし企業や団体からの一方的な情報発信であることを世の中(視聴者や読者)は分かっているため、信ぴょう性が低くなりがちです。

ただし、広報と広告を適切に組み合わせることでより高い相乗効果が見込めるため、それぞれの特性を踏まえて使い分けることが重要です。

2配信サービスを利用する場合サービス利用料が別途発生する場合があります。詳しくは別記事(URL)に詳しくまとめてあります。

プレスリリースの配信方法

プレスリリースの配信方法は大きく分けて3パターンです。

効率よく数多くのメディアへ配信できる!配信サービスサイトを利用する

プレスリリースの送り方で、最もハードルが低いのがプレスリリース配信サービスの活用です。プレスリリース配信サービスを活用する最大のメリットは、“メディアとの繋がりがなくても、メディアに直接情報を届けることができ、リリースを見てもらえる可能性があること”です。より多くのメディアや媒体に情報を届けたいと考える企業や店舗とは相性が良い配信方法です。配信先もマスメディアからWeb媒体まで幅広く、SNSでの配信に対応しているサービスもあります。また、プレスリリース配信サービスを見る一般消費者も増えており、メディアに取り上げられなくても直接消費者の目に触れる可能性があることも見逃せない大きなポイントです。

配信サービスは無料のものから有料のものまで幅広くサービスが存在します。多くのサービスは有料で提供していますが、有料サービスを利用したとしてもプレスリリース配信による効果は圧倒的に上回る場合がほとんどです。ただし“どのサービスを利用するか”は注意して選ぶ必要があり、毎日多くのリリースが配信されるため、メディア関係者の目に留まりにくくなってしまう可能性もあります。

ニュースバリューのある情報なら効果あり!メディアへ直接送る

直接メディアに送ると「忙しくて見てもらえないのでは?」と思われる方もいると思いますが、メディアや記者は日々ニュースを求めています。例えば新聞記者であれば11本は原稿を書きたいと考えているので、問い合わせの仕方やプレスリリースの書き方のポイントを抑えて送れば、迷惑になることはありません。手間は掛かりますがダイレクトにメディアに情報を届けられる点では、記者としてもネタを探す手間が省けるため記事にしてもらいやすい傾向があります。

ただしプレスリリースを送るフローや時間帯に気を付けるなど注意しなければならない点がいくつかあり、何より各社に自力で配信をするため1日に送れる数に限りがある上、手間が掛かります。そしてニュースバリューの小さい情報では相手にしてもらえないことがほとんどなので、「これは新聞に掲載してもらえる!」と確信している場合のみ実施をするとよいでしょう。

テーマがマッチすれば効果あり!記者クラブへ直接送る

記者クラブとは、公的機関(各省庁や、地方自治体など)や業界団体(東京証券取引所、商工会議所など)などの各組織の継続取材を目的とし、大手メディアが中心となって構成されている任意組織のことです。記者クラブに所属する記者は各記者クラブのテーマに関連する情報を集めているため、親和性の高いプレスリリースならば、効果的なアプローチを行うことができます。

記者クラブへ直接プレスリリースを送るメリットは2つあります。1つ目は“報道陣と接点が作りやすいこと”、2つ目は“記者クラブごとにテーマが決まっているので、広報担当者がコンタクトを取りやすいこと”です。つまりテーマに関連するビジネスをしているのであれば、中長期的に記者と関係を持つことができるので、記事にしてもらえる可能性も上がり、継続的に取材をしてもらえる可能性があります。

ただ記者クラブはより社会性の高い情報を求めているため、営利目的での新製品やサービスなどのプレスリリースは大きな効果が見込めないでしょう。また直接送られても受け取らない記者クラブもあるため、持ち込むプレスリリースの内容と持ち込み先はしっかりと下調べをする必要があります。

プレスリリースの配信料金一覧

プレスリリース配信サービスの利用料金やサービス内容は各社ごとにさまざまです。それぞれ特徴や配信メディア数などを交えながら解説します。

有料のプレスリリースの相場は53万円

有料のプレスリリース配信サービスの費用の相場は2.5万円~万円程度です。

有料のプレスリリース配信サービス5社比較表

 

PR
TIMES

@Press

共同通信PRワイヤー

ValuePress

DreamNews

料金

3万~7.5

3万~5.9

7.8万~90.9

3万~7

1万~10

提携
メディア数

11000~

18500~

35000~

11000~

7000~

特徴

国内シェアNo.1

記事になりやすさ国内No.1

海外メディアへも配信可能

登録企業数が50,000社以上と国内最多

中小企業に人気

最もリーズナブルな価格設定

  • PR TIMES
    PR TIMESは、配信件数が国内最多のプレスリリース・ニュースリリース配信サービスです。上場企業の43%超が利用しており、新聞社やテレビ局、月間1PVを超える大手Webサイトなど200以上のメディアと提携しています。また、メディア関係者以外の一般の生活者に向けてSNSを使った配信を積極的に行っており、総フォロワー数20万人超のTwitterをはじめ、様々なサービスで新鮮な情報を発信しています。記事の書き方のアドバイスや、配信後の効果測定など支援も充実しているため、一度はチェックしておきたいサービスです。
        

  • @Press
    アットプレスは、日本国内で一番記事・取材につながると謳っているプレスリリース・ニュースリリース配信サービスです。Webメディア・新聞・テレビ局・雑誌・フリーペーパーなど幅広いメディアと提携しており、記者へ個別にヒアリングをすることでそれぞれの配信ジャンルのニーズを掴んでいるため高い掲載率を誇っています。記者目線の校正サービスも行っており、興味を引く効果の高い配信を行うことで1回の配信で200記事獲得するリリースが毎月出ていることも強みです。業界では唯一FAX配信も実施しているため、従来型の方式を採用しているメディアにもしっかり届くサービスを展開しています。
         

  • 共同通信PRワイヤー
    共同通信PRワイヤーは、報道機関である共同通信のグループ会社が運営しているプレスリリース配信サービスです。運営元が報道機関である強みを生かした配信が特徴で、中立性と信頼性を守りながらメディア視点の配信を行っています。その結果、77%のプレスリリースが記事化される高掲載率で多くの利用者に支持されています。また、他サービスとの大きな違いは海外配信サービスです。世界の主要通信社や大手広報通信社と提携した海外配信ネットワークを構築しており、米国だけでもおよそ200に及ぶWebサイトにプレスリリースが転載されます。翻訳オプションも用意されています。
       

  • Value press
    valuepressは、利用者数が国内最多のプレスリリース・ニュースリリース配信サービスです。大手企業はもちろん、特に中小企業の利用が多くサービスに比べて利用料金が安価な点も魅力です。全国紙からニッチなメディアまで幅広いジャンルを提携先に持っており、11,000件以上のメディアリストから最大1,000名の記者へプレスリリースを配信してくれます。オプションで専属プロによる代行作成や添削でメディアへの訴求力を向上させたり、記者へ記事掲載のコンタクトを取ったりと初心者にも嬉しいサービスが豊富に揃っています。
        

  • Dream News
    ドリームニュースは、リーズナブルな料金でサービス利用できるプレスリリース・ニュースリリース配信サービスです。1件単位の料金設定ではなく、初期費用や年会費なく配信無制限の定額プランで利用することができます。安価ですがサービス内容は充実しており、大手メディアからフリーペーパーまで全国7,000以上の提携先へ内容に合わせた配信を行える上に効果測定も可能です。また、自社が持っているメディアリストを追加して配信も行えるため、既存メディアもしっかりサポートしてくれます。申請から配信まで最短で30分の対応も行っており、スピード感ある対応も魅力の一つです。
       

費用0が最大の魅力!無料のプレスリリース

「サービスや新商品のプレスリリースは出したいけれど、予算が割けない。」という方には、無料でプレスリリース配信ができるサービスがおすすめです。無料のサービスであるためページを移動する毎に広告が入ることと、提携メディアがない場合が多く、ユーザーの利便性、情報の拡散力・訴求力は有料サービスに劣ります。その為プレスリリースの目的である“広く世に知らせる”に沿わないサービスも多いので、あくまで試しに使う程度に利用するのが望ましいでしょう。

無料のプレスリリース配信サービス4社比較表

 

ぷれりり

WEB PR

DIRECT PRESS

ハーモニープレス

提携メディア数

0

0

0

0

SNS連携

あり

なし

なし

なし

特徴

登録不要、審査通過率95%以上

WEBサイトがあることが配信条件

掲載申込が簡単

 

自動運営のため問合せは受付不可

  • ぷれりり
    個人情報を登録する必要がなく、審査にさえ通れば誰でもプレスリリース配信が可能なプレスリリース・ニュースリリース配信サービスです。SEO対策を行い、SNS連携もしているのでより多くの人に宣伝できます。プレスリリースの配信までに審査はありますが、通過率は95%以上と高い掲載率です。また多くの企業が多数プレスリリース配信をするので、埋もれてしまう可能性も高いです。
         
  • WEB PR
    webページを持っている人であれば、誰でもプレスリリースを配信することが可能です。SEO対策サービスも行っており、無料でプレスリリース配信、カテゴリ登録、商品・サービス宣伝のお手伝いをしてくれます。
    必ず掲載されるという保障はありませんが、利用している企業も多いです。
       
  • DIRECT PRESS(ダイレクトプレス)
    どの企業でも完全無料でプレスリリース配信を手助けしてくれるプレスリリース・ニュースリリース配信サービスです。プレスリリースを出すためには、申し込みフォームから掲載したい内容を入力して送るだけです。
    無料で掲載することができますが、プレスリリース配信までに審査があります。掲示板のようなレイアウトであり、画像掲載はできません。
       
  • ハーモニープレス
    ブログ型の投稿で、企業や個人問わず自由にプレスリリースを出すことができるプレスリリース・ニュースリリース配信サービスです。
    配信先はなくハーモニープレスにのみ掲載され、自動運営されている配信サイトなので、問い合わせなどは一切受け付けていません。
        

プレスリリースの効果

プレスリリースは認知度拡大に効果絶大!売上向上にもつながる

プレスリリースは自社で大きな予算を取って出す広告とは異なり、0円~数万円程度でメディアやネットを通じ、新商品やサービスの認知度を上げる効果があります。メディアに取り上げてもらうことで「客観的な情報」になり、信頼性の高い情報として認知を広げることができます。また取引先や従業員など関係する団体や人々からの信頼を得ることもでき、店舗や企業の信用度も上がる効果も期待できます。以下に主に期待できる効果を記載してありますので参考にしてみて下さい。

<期待できる7つの効果>

①メディアに取り上げられる機会を作る
認知度を拡大するために最も有効なのはメディアに取り上げてもらうことです。プレスリリースを出すことで記者やメディアの目に留まれば、新聞やネットニュース、テレビに取り上げられることもあります。

②事業主や企業だけでなく一般の生活者にも認知される
プレスリリースを見ているのはメディア関係者や経営者ばかりではありません。一般の生活者たちも自分が興味のあるジャンルや専門分野の新しい情報を仕入れるために、チェックしていることが多いです。

③顧客や取引先からの信頼度が高まる
自社のプレスリリースがメディアに取り上げられると、企業やサービスに対する信頼度向上に繋がります。これは、自社で広告を出す際には得られない効果です。メディアがその情報の価値を認め、場合によっては記者自身の考察やコメントが付与された状態で公開されることで「店舗・企業の一方的な発信」から「第三者が認めた有益な情報」として認識されるからです。そのような記事を普段から付き合いのある顧客や取引先企業が目にすれば、会社そのものへの信頼度も高まります。

④売上向上につながる
プレスリリースの配信によって、自社商品やサービスの売上向上につながる可能性があります。プレスリリースを継続的に配信することで、企業活動の姿勢や理念が伝わり、会社の知名度が向上していくためです。商品やサービスの機能的価値よりも情緒的価値を大切にするため、企業や生活者は企業の取り組みやブランドストーリーに共感し、最終的に自らの企業活動や生活を豊かにする消費行動を起こします。そうした世の中の動きを押さえ、中長期的な視点でプレスリリース配信に取り組むことで最終的に売上にも寄与できます。

⑤業務提携や投資などのきっかけとなり得る
プレスリリースは、投資家や提携先を探している企業など、常に情報を探している人の目に触れる機会が多いものです。メディアが取り上げるプレスリリースは基本的に新規性が高く、投資家や企業がいち早く情報をキャッチするツールとしても活用されています。それらの可能性も視野に入れながらプレスリリースを活用すれば、成長性や新規性に注目する投資家や企業から思いがけない連絡が入る可能性もあります。

⑥採用上の効果も期待
繰り返しになりますが、プレスリリースはメディア関係者以外の一般生活者も目にするものです。最近では、プレスリリースをきっかけに企業姿勢や活動を知り、転職を志すケースも少なくありません。プレスリリースというと商品やサービスの紹介だけを行なうものだと考えがちですが、従業員の採用に繋がる可能性もあるのです。

➆取材や出演の引き合いが増える
1つのメディアに取り上げられたことをきっかけに、他のメディアからも連鎖的に取材依頼が舞い込むこともプレスリリースの効果のひとつです。また、取材のほかにイベント出演を依頼されることもあります。こうした取材や出演も企業の認知拡大や採用力アップに繋がるので、引き合いが増えても慌てることなく、それぞれ丁寧に対応できると良いでしょう。

【事例】プレスリリースを出した方が良い場合

プレスリリースは出せばすべてに効果が見込めるわけではありません。あくまで“世の中にとって有益な情報か”と言う点が重要になってきます。ここではプレスリリースを出した方が良いケースについて具体的な事例を交えて紹介していきます。

①新規事業や新サービスを開始するとき

何か新しいことや世の中にまだ広まっていない情報はメディアにとってニュース価値のある情報になり、取り上げられやすくなります。そのため新事業やサービスなど、何か新しい試みをする際にはぜひプレスリリースを出しましょう。

事例:Aruga(旧シェアトレ)
導入チームが初のインカレ優勝。個別育成ツール「Aruga(アルガ)」正式版の提供開始。Jリーグチームなど続々導入中。

このプレスリリースでは、個別育成ツールの正式版の提供開始を発表しています。

アプリなどのツールは概要や文章だけでは使用感がイメージしにくいですが、このプレスリリースでは使用シーンが想起しやすい画像や図を用いた解説に加え、GIFアニメーションを入れることでグッとイメージしやすくなっています。導入を検討している企業やチームの検討材料となっており、プレスリリースを効果的に使えている事例です。

②イベント・キャンペーンの告知

多くの参加者を募りたいイベントやキャンペーンの告知もプレスリリースと相性抜群です。たくさんの人に知ってもらえることで、比例して参加者や見物客が増えるからです。イベント時には実際にメディアの取材を受けられる可能性もあるので、イベント・キャンペーン前だけでなく終了後でもプレスリリースの恩恵を受けることができます。

事例:TOTO
初のオンライン開催、世界最大規模の技術見本市「CES2021」に出展
~TOTOがウェルネストイレの取り組みを初表明~

TOTOのプレスリリースでは、初のオンライン開催となる世界最大規模の技術見本市への出展を発表しました。

生活雑貨、電化製品など専門分野ごとに開催されるイベントでは、見せることに重点を置いた「展示会」や、バイヤーを対象に売買を目的とした「見本市」、一部取引の場も設けられる「展示即売会」など内容や目的は様々です。このプレスリリースでは「先進的な技術やイノベーターの発表」と明記されているように、どんな催事なのかを伝えましょう。その際に、より読み手の興味を引くために数値を使用した規模や注目度も触れられると良いでしょう。

③調査結果の報告

研究や調査結果を報告する際に活用することもおすすめです。何か社会に役立つことを研究・調査している場合がほとんどなので、その統計データや研究結果は一般生活者にとって有益な情報になるため、メディアが取り上げやすい為です。

事例:パナソニックグループ
人流可視化の実証実験を新宿ミロードのモザイク通りで実施 ~混雑回避の誘導/ルート選定により利用者の安心安全を実現可能に~

このプレスリリースでは、画像解析技術を活用した人流可視化の実証実験実施の結果がまとめられています。

専門用語や細かい数値が出てくる調査結果の報告では、いかに読み手に分かりやすく伝えるかが重要になります。そのためパナソニックグループのプレスリリースのように実験内容や結果を図解や画像を用いて発信する点はぜひ見習いたいポイントです。

プレスリリースの注意点

プレスリリースはローリスクハイリターンではありますが、注意点もあります。ここではプレスリリース配信時の注意点について解説します。

注意点①報道内容をコントロールできない

各メディアの報道内容を店舗・企業側がコントロールすることはできません。メディアはプレスリリースの内容をもとに、世間に向けてより有益な形で発信するためです。メディアの編集者・記者の捉え方によっては、店舗や企業側の主旨や意図とは異なる形で報道されるかもしれません。その為プレスリリースの書き方には注意しましょう。

注意点②問い合わせが殺到する可能性

プレスリリースが広く拡散されれば、メディアや読者からの問い合わせが殺到するかもしれません。問い合わせに対応できるだけの体制(担当者やオペレーションなど)を事前に整えておくと良いでしょう。また、プレスリリースに不明点があると、その確認の連絡が増えてしまったり、逆に確認が面倒で取り上げてもらえなくなってしまうケースもあります。そのリスクを未然に防ぐためにもプレスリリースはできるだけ分かりやすく、簡潔に作成しましょう。

プレスリリースはローリスクハイリターン!うまく活用しよう!

本記事では“プレスリリースとは?”と言う内容で大まかな解説を行いました。プレスリリースは少額で取り組める効果のある広報手段の一つですので、ぜひ自分の店舗や企業がどんなシーンで活用できるか考えてみると良いでしょう。うまく活用すれば認知度拡大だけではなく、新規顧客の獲得など売上に役立つ可能性も大いに見込めるのでぜひ取り組んでみて下さい。

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